出産とは？妊娠から出産までに掛かる費用は？受給できる助成金や補助金は？
現代は様々な夫婦関係がありますが、結婚をして子供を望んでいるご夫婦も多いでしょう。
ただ、中には家庭の経済状況に余裕がないから、あるいはまだ年齢が若くてあまり貯金がないからといった理由で妊娠、出産になかなか踏み出せないという場合も少なくないのではないでしょうか。
そこで、妊娠から出産までには実際にどのくらいの費用が掛かるのか、また妊娠や出産で受給できる助成金や補助金にはどういったものがあるのかについてまとめました。
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出産とは？出産の方法は？
出産は女性が子供を産むことです。出産は母子ともに非常にリスクが高く、まさに命がけのものです。
現在は、特別な医療処置などを行わず、自然の流れに任せて出産をする自然分娩の他に、無痛分娩という出産方法もあります。
無痛分娩は、局所麻酔を使用して行う出産方法で和通分娩とも呼ばれます。
無痛分娩の最大の目的は、出産に伴う痛みを軽減することにあります。陣痛など出産には非常に激しい痛みが伴います。
無痛分娩は、麻酔をすることで痛みを和らげ、分娩中の妊婦さんの負担を軽くしてくれます。また、自然分娩と無痛分娩には痛みの程度だけではなく費用にも違いがあり、無痛分娩は普通分娩に比べて5万円～15万円前後高額な費用が掛かります。
妊娠から出産までに掛かる費用は？健診費や分娩費は？
妊娠から出産までに掛かる費用は、総額でおおよそ50万円～60万円前後が平均とされています。
妊娠や出産に関する医療機関の受診には、基本的には健康保険は適用されませんので、金額としてはかなり高額になりますね。
実際に妊娠から出産までにどのくらいの費用が必要になるのかは、選択する病院や出産方法にもよりますので、かなり個人差はあります。
では、実際に妊娠をしてから出産までには、具体的に何にどの程度のお金が掛かるのでしょうか。
妊娠から出産までに掛かる費用の内訳は？
妊娠から出産までに掛かる費用の内訳としては、大きく分けると妊婦健診費、入院費と分娩費、マタニティ用品の購入費になるでしょう。
妊婦健診費はおおよそ5万円～10万円前後、入院費と分娩費はおおよそ40万円～50万円前後、マタニティ用品の購入費はおおよそ3万円～5万円前後となります。
また、妊娠中に赤ちゃんのためのベビー用品を購入しておくという方も少なくありませんので、その際にはベビー用品代も必要ですね。
妊婦健診費
| 妊婦健診費（14回前後） | 5万円～10万円 ※1回あたり5,000円前後 |
妊娠をすると、妊婦さんは妊婦健診という定期健診を受ける必要があります。妊婦健診は臨月までは月に1回～2回のペース、臨月になると週に1回のペースで受診します。
出産までに受ける妊婦健診の回数は、人によって異なりますがおおよそ14回程度が標準的な回数とされています。
妊婦健診1回あたりの費用は、病院によって異なりますが、おおよそ5,000円前後が一般的です。
仮に、1回5,000円の妊婦健診を14回受けると、合計で70,000円の費用が掛かるということになります。
また、妊婦健診以外に個別で血液検査などを受ける場合は、さらに1回につき1万円前後の費用が必要になります。
入院費や分娩費
| 入院費 | 8万円～15万円前後 |
| 分娩費 | 20万円～30万円前後 |
| 新生児管理保育料 | 4万円～6万円前後 |
| その他の費用（検査や薬剤など） | 5万円～10万円前後 |
妊娠から出産までに掛かる費用で、最も大きな割合を占めるのが入院費と分娩費です。
新生児管理保育料というのは、出産した赤ちゃんの管理、保育に関する料金ということで、入院費や分娩費とは別で掛かります。
また、他にも検査や薬剤の費用、処置や手当の費用なども別途必要な費用となります。
一般的な入院費、分娩費、また出産に伴う費用としては、上記で記載したようにおおよそ50万円前後となります。
ただ、個室での入院を希望したり、自然分娩ではなく、無痛分娩を希望した場合などはさらに費用が掛かりますし、何らかの理由で入院が長引いた際にも費用が加算されます。
また、最近はエステなどを完備したホテルのようなクリニックもありますので、そういった場所で出産をする場合には100万円前後の費用が必要になることもあります。
マタニティ用品購入費
妊娠をすると体型も大きく変化しますので、妊婦さん用の洋服や下着を購入する必要が出てきます。
もちろん、既存のワンピースなどを活用して、マタニティウエアなどは購入しないという方もいます。
そのため、マタニティ用品購入費の平均金額としては、おおよそ3万円～5万円前後となりますが、人によっては1万円以下という方もいます。
妊娠や出産で受給できる国や自治体の助成金・補助金は？
妊娠や出産では、上記で記載したようにかなり高額な費用が必要になりますので、やっぱり自分には無理だと思ってしまった方もいるかもしれません。
ただ、実は妊娠や出産に関しては、国や自治体から助成金や補助金を受け取ることが可能なのです。
国や自治体の制度によって、実質ほとんど自己負担なく出産をすることが出来たという方も多くいます。
お金の心配をしないためにも、妊娠をしたらまずはどういった補助制度を受けることが出来るのかを予めきちんと把握しておくことが非常に大切です。
妊娠や出産に関する主な助成金と補助金
妊娠や出産に関する国や自治体の助成金と補助金として大きいのは、妊婦健診費用の助成金と出産育児一時金です。
妊婦健診費用の助成金と出産育児一時金を受給することで、妊婦健診の受診や出産に伴う入院費、分娩費の自己負担を大きく減らすことが出来ます。
妊婦健診費用の助成金
妊婦健診費用の助成金は、各自治体が妊婦健診に関する費用の一部を負担してくれる制度です。
妊婦健診費用の助成金は、自治体によって異なりますが、母子手帳の交付と併せて無料券や補助券といった形でもらえます。
妊婦健診何回分の費用を負担してもらえるのかは、自治体によって異なりますが、最大で14回の無料券を配布している自治体もあります。
出産育児一時金
出産育児一時金は、加入している健康保険から支払われる補助金になります。そのため、本人、もしくは旦那さんが健康保険に加入していれば受け取ることが出来ます。
出産育児一時金の金額は、子供1人につき42万円です。出産育児一時金は、基本的には健康保険組合から入院、出産をした病院に直接支払われるようになります。
そのため、病院で清算をする際に、不足した分だけを支払う形になりますので、人によっては全く自己負担がない場合もありますし、逆に差額が還ってくる場合もあります。
経済的な理由で出産をあきらめる必要はない？
妊娠や出産に関する医療機関の受診には、健康保険が適用されませんので、おおよそ50万円～60万円前後という高額な費用が掛かります。
子供は欲しいけれど、経済的に難しいという理由から今は子供を産めないと考えている方もいるでしょう。
ただ、妊娠や出産に関しては、国や自治体が費用を負担してくれる補助制度がありますので、実際には数十万円単位でお金が掛かるといった大きな自己負担はないのです。
もちろん、必ずしも自己負担がゼロになるというわけではありませんし、病院や出産の方法によっては、ある程度自分で費用を出す必要がある場合もあります。
しかし、現在はクレジットカードを利用出来る産院やクリニックも増えていますので、クレジットカードで支払いが出来ればまとまった現金を用意しておく必要もありません。
特に、JCB CARD Wのような高還元率カードなら、お得にポイントを貯められますので、現金で支払うよりも断然おすすめです。
